日本最大級の人事ポータル「日本の人事部」主催「HRカンファレンス2026-秋-」に登壇|VCC講演の申込が定員の150%に到達

A-6講演ページ・講師紹介(VCC)

株式会社バリュー・コア・コンサルティングは、日本最大級の人事ポータル「日本の人事部」が主催する「HRカンファレンス2026-秋-」にて、2026年11月18日(水)に特別講演を行います。 

本講演は、10月5日から事前登録済みの方を対象とした優先案内が開始され、一般向けのグランドオープン前となる10月7日時点で、有効申込数が事務局設定の定員に対して150%に到達した旨、「HRカンファレンス」事務局より連絡をいただきました。 

一般告知の開始前から多くの皆さまに本テーマへ関心をお寄せいただいたことに、心より御礼申し上げます。 

なお、最新の申込受付状況については、「HRカンファレンス2026-秋-」公式サイトをご確認ください。 

「HRカンファレンス2026-秋-」特別講演について 

講演概要

  • 日時:2026年11月18日(水)9:30~10:20
  • 講演:特別講演 A-6
  • 開催形式:オンライン
  • 講演者:株式会社バリュー・コア・コンサルティング 代表取締役 弥左 大志 

講演タイトル 

なぜ良かれと思った施策が現場をシラケさせるのか? 
人事の徒労感を生まないための「組織理解」の進め方

講演の詳細および最新の申込受付状況については、「HRカンファレンス2026-秋-」公式サイトをご確認ください。

 

エンゲージメントを「施策」ではなく「組織の構造」から考える

人的資本経営やエンゲージメントへの関心が高まる中、1on1や評価制度、キャリア支援、従業員サーベイなど、企業ではさまざまな施策が実施されています。 

一方で、従業員のためを思って施策を実施しても、期待したエンゲージメント向上につながらず、人事側に徒労感が生まれてしまうことがあります。

本講演でお伝えすること

本講演では、人事施策が陥りやすい失敗を心理・組織理論から紐解き、エンゲージメントを個別の「施策」ではなく、「組織の構造」から捉える考え方を解説します。 

また、24の心理・組織理論を統合して開発した「HEARモデル」をベースに、自社の組織課題をどのように捉え、何を、どの順番で改善していくべきなのかを考えます。 

具体的には、以下のような視点から、エンゲージメント向上について解説します。 

・なぜ、良かれと思って実施した人事施策が期待した成果につながらないのか 
・従業員の状態と施策を実施する「順番」が、なぜ重要なのか 
・エンゲージメントを構成する要素を、どのように構造的に捉えるのか 
・自社では何が課題の起点となっているのか 
・何を、どの順番で改善していくべきなのか 

施策そのものを持ち帰るのではなく、自社に必要な施策を判断するための「見方」と「改善の順番」を持ち帰っていただくことを、本講演の狙いとしています。

「日本の人事部」に講演者インタビューが掲載されています 

「HRカンファレンス2026-秋-」の開催に先立ち、「日本の人事部」にて、当社代表取締役 弥左大志の講演者インタビューが公開されています。 

講演者インタビュー 

インタビューでは、今回の講演がどのような課題を抱える企業・人事担当者に向けたものなのか、講演の聞きどころや注目していただきたいポイント、講演を通じてお伝えしたいことについて紹介しています。 

講演内容をより深く知っていただける内容となっていますので、ぜひご覧ください。 

VCCのエンゲージメント研究について

VCCでは、エンゲージメントを単一の施策によって高めるものではなく、仕事へのやりがい、成長実感、上司や周囲との関係性、評価への納得感、組織への信頼など、複数の要素が相互に影響する「構造」として捉えています。 

その考え方をもとに、組織行動論・心理学・マネジメント研究における24の理論・モデルを統合し、エンゲージメントを「設計可能な組織構造」として捉える「HEAR(Human Capital Engagement Architecture)モデル」を開発しました。 

また、HEARモデルを基盤として、人的資本から組織成果までの構造を40項目から確認し、組織の課題や優先的に改善すべき領域を可視化するチェックシート「HEAR 40」も公開しています。 

今回の「HRカンファレンス2026-秋-」では、これまでの研究と企業支援で得られた知見をもとに、エンゲージメント向上を「施策ありき」で考えるのではなく、組織を理解し、課題の起点を特定し、適切な順番で改善するという視点をお伝えします。

HEARモデル・HEAR 40について

今後もVCCは、経営戦略とエンゲージメントを一体で捉え、企業の持続的な成果創出につながる組織づくりを研究・支援してまいります。